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阪大経済学研究科が企業と『イノベーティブな組織づくり』で共同研究 実践的かつ科学的な組織づくりモデルの開発に向けて

大阪大学大学院経済学研究科は、㈱シンギュレイトとの間で、イノベーティブな組織づくりに関する共同研究契約を今年1月1日に締結した。同研究科の松井博史准教授(松井研究室)とシンギュレイトが、それぞれの知見をもとに研究を実施。共同研究では、実践的かつ科学的な検証に裏打ちされた組織づくりのマネジメントのためのモデルを開発する。

松井研究室では、社会心理学をベースとして、人と組織の成長に関わる研究を行ってきた。一方、シンギュレイトは、ピープルアナリティクスの技術や科学的知見を用いて組織開発を支援するサイエンスカンパニーとして、〝信頼〟をキーワードに人と人との新しい関係・関係性を作り、新結合(イノベーション)を増 やすことを提案する事業を展開している。

共同研究では、シンギュレイトがこれまで提供してきた信頼に基づくイノベーティブな組織づくりの実践結果や、既存のモデルとその課題、社内外のデータを提供。そこに、松井研究室の心理学的知見、データ活用ノウハウ、業務改革経験などを掛け合わせることで、組織の状態を測り、改善するための科学的かつ実践的な方法論を構築することとしている。

この取り組みにより、企業が組織の診断とそれに基づく介入をより科学的・効果的に実行することができるようになり、よりよい組織運営につながることが期待される。