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東大発のスタートアップと家具会社が協力 感覚共有技術を用いたソリューション提案を目指す

東京大学発のスタートアップ「㈱commissure」と家具会社の「プラス㈱」は、皮膚感覚を人工的に設計できる触覚技術を活用した新しい働き方に関する共同研究を同日から本格的に開始した。

世界で進歩し続けている触覚技術と新たなワークスタイルを融合して、家具の在り方を追究していくことで働く環境に新たな価値を創出することを両社は目指す。

今年7月にオランダ・デルフトで開催された国際会議IEEE World Haptics Conference 2023では、物を触ったり手にしたりした時の感覚である力触覚(りきしょっかく)技術を活用したインタラクションの研究成果が多数発表されており、触覚技術は日々進歩している。

同時にコロナ禍で加速したハイブリッドワークなど、私たちの働き方も日々変化し続けており、これらの新しい働き方を支えるテクノロジーも進歩を遂げている。

今回、両社はこれらの進化したテクノロジーと新たなワークスタイルを融合し、より人に寄り添った空間や家具の在り方を追求していくことで、働く環境に新たな付加価値を創出できると考え、両社の共同研究プロジェクトの発足に至ったという。

commissureの堀江新GTOは「弊社は、身体性の側面からオフィスや働くことを捉えることで、プラス㈱と共にオフィス空間や家具に新たな価値を付加することができる。弊社の持つ触覚提示技術や、他者と感覚を共有する技術を活用したソリューションを提案していきたい」とコメントしている。