東北大学大学院の李雪助教らの研究グループは、東日本大震災被災者に対する15年に及ぶ追跡調査により、被災後1年間の心理的変化が15年後の症状と関連する、心的外傷後ストレス反応の実態を解明した。

研究では、東日本大震災で大規模半壊以上の家屋被害を受けたコミュニティの住民を対象に、15年間にわたる前例のない大規模な追跡調査を実施。その結果、発災後15年を経た時点で、1,291名の対象者のうち14.7%の人が臨床的に有意な大規模災害後の心的外傷後ストレス反応（Posttraumatic Stress Reactions：PTSR）を抱えていることが明らかとなった。

さらに、発災直後から1〜2年目にPTSRの悪化を経験することは、15年後に一定以上のPTSRを残すリスクを約5.3倍に高める予測因子となり得ることが分かった。

これらの知見は、大規模災害後の心のケアにおいて、被災直後の横断的なスクリーニングにとどまらず、発災初期の症状の変化を継続的に見守り寄り添うアプローチが、精神的なダメージの長期化のリスクを減らし、適切な支援を届ける上で重要であることを示唆している。

この研究成果は、8月14日にJAMA Network Open誌に掲載された。

これまで被災者のメンタルヘルスケアにおいては、発災後の単一時点でのメンタルヘルスの状態が支援の主な指標として用いられてきたが、それでは複雑な経時的変化を捉えきれないという限界があった。

特に発災数年という長期的な予後に対して、初期の状態がどのように長期にわたる変化に影響するのかを高い解像度で追跡するデータは、これまでほとんど存在しなかった。

地域社会の支援体制が復興期から平時へと移行していく現在において、被災直後からの経時的な心理的変化を踏まえ、長期的なリスクを把握することは、将来にわたる適切な見守りと地域メンタルヘルス支援のプラットフォームを構築するうえで重要と考えられる。

今回明らかとなった、震災から15年が経過しても1割以上の人々がPTSRを抱えているという事実は、災害精神医療において長期的な支援体制の維持が不可欠であることを示している。

また、支援の現場においては、被災直後に単一時点での症状の有無を確認するだけでなく、最初の1〜2年間に症状が悪化傾向にないかを継続的に見守り、寄り添うことが、将来の慢性化リスクを抱える人を早期に発見し、必要な支援を切れ目なく届けるためのカギとなることを示唆している。