北海道⼤学⼤学院の吉沢直講師らは、⽇本全国349か所のスキー場を対象に、気候変動が将来のスキー場営業に与える影響を分析し、仮に気温が4℃上昇した場合、安定営業可能なスキー場は全国でわずか７か所となることなどを明らかにした。

温暖化の進⾏により、スキー場の営業可能性が⼤きく低下することから、⾼緯度・⾼標⾼へのスキー観光の集約を予測し、スキー機会をいかに維持するかが今後の課題となる。

この研究成果は、8⽉1⽇公開の⽇本雪氷学会誌「雪氷」にオンライン掲載された。

研究では、気候変動予測データに基づく積雪シミュレーションを⾏い、過去実験（1951-2011年）、2℃上昇実験（2030-2091年に相当）、4℃上昇実験（2050-2111年に相当）の条件下で、⾃然積雪のみを前提としたスキー場の営業可能性を評価した。その結果、温暖化が進むにつれて、⽇本のスキー場の存続可能性は急速に低下することが明らかとなった。

特に、気候変動対策をほとんど⾏わないと到達するとされる4℃上昇条件では、天然雪のみで安定的に全⾯営業できるスキー場は全国でわずか7か所、⼀部営業が可能なスキー場も26か所に限られると予測した。

⼀⽅、パリ協定の基準に合わせ、気候変動を抑えた2℃上昇条件では、全⾯営業が可能なスキー場は53か所、⼀部営業が可能なスキー場は108か所と推定された。

4℃上昇条件に⽐べると影響は限定的で、特に北海道や⻑野県など、⾼緯度・⾼標⾼地域のスキー場では相対的に存続可能性が⾼いことから、今後、⽇本のスキー観光が⼀部地域へ集約していく可能性があり、温暖化の進⾏を2℃程度に抑えることが、⽇本のスキー観光の将来にとって重要となってくる。

他方、新雪⽇数も全国的に減少し、過去実験では⽇本海側のスキー場、北海道札幌市の⻄側、奥⽻⼭脈沿い、新潟・⻑野・群⾺県境付近などでは年間20⽇を超える新雪⽇数が確認されたものの、4℃上昇条件では、多くのスキー場で新雪⽇数が年間10⽇以下に減少すると予測した。

スキー観光は雪を存⽴基盤としており、気候変動の影響を⼤きく受ける産業のひとつ。近年、⽇本ではインバウンド観光の増加に伴い、パウダースノーを求める外国⼈スキーヤーも増加し、スキーリゾートは⽇本の観光政策上も重要な役割を担っている。

今後、⼈⼯降雪・造雪施設の導⼊可能性、スキー場ごとのコース配置、地域ごとの運営条件、国内外のスキーヤーの⾏動変化などを組み込んだ分析が求められる。

なお、将来に存続可能性が⾼い⾼緯度・⾼標⾼のスキー場では、需要集中による⾼価格化や混雑が⽣じる可能性もある。⼀⽅で、低標⾼・地⽅部のローカルスキー場が失われることにより、地域住⺠や⼦どもたちがスキーに触れる機会が減少することが懸念される。

今回の研究は、単にどのスキー場が残るかを⽰すだけでなく、気候変動下で⽇本全体のスキー⽂化、地域観光、スポーツ参加機会をどのように守るのかという問題を提起した。