昨年夏に小中学生の４割が〝熱中症のような症状〟を経験したことが、個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する㈱明光ネットワークジャパン（本社：東京都新宿区）の調査で明らかとなった。学校ルールによる冷却グッズ使用や水分補給の制限は４人に一人が経験。猛暑時電気節電で４割がエアコンを控え、

気象庁が５月19日に発表した３ヵ月予報によると、今年６〜８月は全国的に平年より気温が高く、厳しい暑さとなる見通し。通学や体育、部活動など屋外活動の多い小・中学生に対して、保護者による適切な熱中症対策 の把握と備えが一層重要となっている。一方で、物価高による冷房使用控えや学校ルールとのギャップなど、 対策を難しくする課題も顕在化している。

この調査は小学４年生から中学３年生の子どもを持つ保護者１１００名を対象に行ったもの。調査によると、暑さ指数（ＷＢＧＴ）を「知っている」保護者は59・４％で、３年連続増加も４割は認知不十分という結果となった。また、昨夏、小中学生の４割が〝熱中症のような症状〟を経験するなど、猛暑による子どもへの影響は深刻化している。子どもの〝暑さによる不調〟について、約半数が「うまく伝えられなかった」経験あることもわかった。65・３％の保護者が、猛暑・熱中症を〝気象災害・防災の対象〟と認識しているという。　

また、通学時の熱中症対策として、ネッククーラーや日傘の利用が定着傾向にあるなか、４人に一人が冷却グッズの使用や水分補給を学校ルールにより制限された経験あるとした。「学校の熱中症対策も法令で義務化すべき」と回答したのは、保護者の78・６％にのぼった。

さらに、猛暑が家庭生活・学習環境にも影響を与えている現状も、調査で浮き彫りとなった。電気代高騰により約４割がエアコンの使用を控えているなか、猛暑が学習環境にも影響を与えており、保護者の約７割が子どもの集中力低下を実感しているという。