日本電信電話（ＮＴＴ）は新しいスマート社会として目指す「ＩＯＷＮ（アイオン）構想」の一環として富士通などと協力し、郊外型データセンターを活用したリアルタイムＡＩ分析の省電力化に貢献する新たなＡＩ分析基盤を開発した。遅延時間と消費電力を大幅に削減している。

新たなＡＩ分析基盤では、低遅延・ロスレス通信を実現する「オールフォトニクスネットワーク（ＡＰＮ）」、情報処理速度を速める「データセントリック基盤（ＤＣＩ）」を活用する。これらにより、大規模データ収集の負担を最小限に抑えられ、都市圏に設置されたセンサーから情報を収集、郊外型データセンターでＡＩ分析することが可能になる。

実際に従来のＡＩ分析処理と比較した結果、ＡＩ分析基盤ではその遅延時間を最大６０％削減できること確認した。また、郊外型データセンターにおいてカメラごとのＡＩ分析に要する電力を最大４割削減している。

ＮＴＴは今後について「ＡＩ分析基盤に、光電融合技術を組み合わせ、更なる電力効率の向上を図り、カーボンニュートラルの実現に向けて貢献する」とコメントしている。