筑波大学と東京大学の研究チームは、駅周辺の歩⾏者の⾏動をＧＰＳデータを⽤いて分析し、⼈数、滞在時間、移動距離を指標化した「歩⾏者⾏動指標（ＰＭＩ）」を開発した。現在の都市環境の評価や都市計画の立案に寄与しそうだ。

研究では、東京都区部の駅周辺を対象にＧＰＳデータに基づいて歩⾏者の⾏動を分析。歩⾏者数や歩⾏距離、滞在時間をそれぞれ指標化したＰＭＩを作った。また「密度」「多様性」「デザイン」「アクセシビリティ」「交通⼿段への距離」の５項⽬を地理情報システムによって定量化し、ＰＭＩとの関係を調べた。

その結果、主に２つの知⾒が得られた。まず、「歩⾏者数」「距離」「滞在時間」は、場所によって違いがあることが明らかになった。このことは、歩⾏者の数だけでは都市環境や歩⾏者の体験の質を表せないことを⽰しており、ＰＭＩを⽤いることで特定の地域内での歩⾏者の⾏動をより包括的に理解できると考えられている。

そして、公共交通指向型開発（ＴＯＤ）計画要素として「密度」「歩行者数」「距離」「滞在時間」によって異なっていることが判明した。例えば、高密度で多様な土地利用が行われている地域では、歩行者数や移動距離が大きくなっていた。また、道路の連結性が高く、最短経路の選択ができるほど移動距離は短くなることが分かっている。

研究グループは「持続可能な都市の実現に向けてさまざまな空間計画が実施されている中で、ＰＭＩは現在の都市環境のモニタリングと評価における重要なベンチマークとなり得る」とコメント。今後について「ＰＭＩを⽤いて、都市間の⽐較や地域内の歩⾏者⾏動と都市環境の変化の関係について、研究を進める」としている。