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過敏性腸症候群を対象としたICTシステム 早大などのGが開発 8週間で症状改善

早稲田大学の田山淳教授らの研究グループは、過敏性腸症候群(IBS)有症状者を対象に作ったICTのヘルスケアサービス「eHealthシステム」を用いた8週間のセルフマネジメントプログラムでIBS関連マーカーが軽減することを発見した。

研究ではまず、既にランダム化比較試験でIBS症状の軽減に寄与することが明らかになっているセルフヘルプガイドブックを日本語に翻訳。章立て、内容などをコンテンツ用に加除修正し、eHealthシステムを構築した。このシステムの使用者と利用していない人に分けて比較実験を行った。

結果として同システムによってIBSの重症度が軽減することが明らかになった。さらに、QOLの上昇、腸内細菌「シアノバクテリア」の減少が認められている。

田山准教授らは「今後は、eHealthプログラムが、主に何を媒介してIBS症状を改善しているのかの検討が必要」としている。