東京海洋大学の池谷毅教授らの研究グループと日本風力エネルギー㈱は、共同の分析テーマ「新しい洗掘防止工の開発」と「気象海象情報の予測」に関する新たな成果を１７日まで行われている土木学会の講演会で発表する。

両社の研究によると、洋上風力発電で使う基礎部分周辺の土が水流で流されてしまう課題について、製作するうえで適切な石材などを選択することで可能になると判断。気象海象情報の予測では、全球波浪アンサンブルシステム（ＷＥＮＳ）を使うことで海域の高精度の推測が可能であるとしている。

研究グループはこうした成果を１７日まで開かれている土木学会の「第７０回海岸工学講演会」と太平洋諸国の技術交流会「Ａｓｉａｎ ａｎｄ Ｐａｃｉｆｉｃ Ｃｏａｓｔｓ（ＡＰＡＣ）２０２３」で発表する予定。