金沢大学人間社会研究域人文学系／子どものこころの発達研究センターの村山恭朗准教授を中心とする共同研究グループは、令和６年能登半島地震で甚大な被害を受けた石川県輪島市の小学3年生から中学3年生を対象に、孤独感、抑うつ症状、攻撃行動、向社会的行動の相互の関連を約7か月にわたり追跡した。その結果、抑うつ症状や攻撃行動が、その後の孤独感の強さと関連すること示された。さらに、孤独感と抑うつ症状の間には双方向の関連が認められ、特に、抑うつ症状からその後の孤独感への関連が強いことが明らかになった。

この研究では、２０２４年７月、１０月、昨年２月の３時点で調査を行い、６３４人（男子３０３人、女子３３１人）を分析対象とした。孤独感、抑うつ症状、攻撃行動、向社会的行動を同時に扱う交差遅延パネルモデルを用いて、それぞれの状態が時間を経てどのように関連し合うかを検討した。

分析の結果は、子どもの心理社会的適応を、孤独感や抑うつ症状だけに限定せず、行動面や対人関係を含む複数の側面が相互に関わるものとして捉える必要性を示している。研究グループでは、「災害後の支援においては、表面化しやすい問題だけでなく、目に見えない孤独感や抑うつ症状などの変化にも継続的に目を向け、複数の側面を統合して支援することが重要」としている。この研究は、災害そのものの因果的影響を検証したものではないが、大規模災害後という高ストレス環境にある子どもたちのこころの変化を長期的かつ多面的に理解するための重要な知見を提供するものとしている。

この研究成果は、９月１１日に、国際学術誌『Ｃｈｉｌｄ Ｐｓｙｃｈｉａｔｒｙ ＆ Ｈｕｍａｎ Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ』に掲載された。