東京大学大学院公共政策学連携研究部の川口大司教授らによる研究グループは、日本・韓国・台湾の男性成人のデータを用いて、酒を飲めるかどうかが所得や労働時間に与える影響を調べた。分析の結果、アルコール耐性のある人々はない人々に比べて、高頻度かつ多量の飲酒をしていることが明らかになった一方で、必ずしも高い所得を得ているわけではないことがわかった。

これまでの労働経済学の研究では、適量の飲酒が所得を上げる可能性があることが指摘されてきましたが、酒を飲む人と飲まない人では、性格や職業が異なるため、飲酒量と所得の関係は疑似相関ではないかとの批判があった。研究グループでは、遺伝的要因によって飲める人と飲めない人がいる東アジア人の特徴を生かして、飲めることが必ずしも所得を上昇させるわけではないことを明らかにした。

医学分野の研究でも、適量の飲酒は健康状態を向上させるという通念とは逆に、少量であれ

飲酒は有害であるとの研究結果が知られるようになっている。ただし、もしも飲酒がビジネスコミュニケーションを円滑化して、所得を向上させる効果があるのならば、適量の飲酒は経済的な観点からは望ましいということになり得る。しかし、今回の研究結果はそのような効果の存在をも否定する結果となった。

今回の結果はアルコールパッチテストとサーベイ調査を組み合わせて作られたデータを用いて得られたものだが、今後は自然科学分野の研究者との共同作業を通じて、大規模なデータを用いたより精確な研究が進展することが期待される。