兵庫医科大学の医学部公衆衛生学、エコチル調査兵庫ユニットセンターと大阪大学大学院工学研究科らの研究チームは、子どもの健康と環境に関する全国調査（エコチル調査）の兵庫ユニットセンターで詳細調査に参加している２０１人のデータをもとに、妊娠中と出生後の大気汚染物質へのばく露と６歳時点での子どもの認知能力と行動との関連について解析を行った。

その結果、妊娠中と出生後の屋外の微小粒子状物質（ＰＭ２．５）へのばく露濃度が高いと子どもが６歳時点での外向的な問題行動の増加が認められた。また、出生後の家屋内環境と子どもが６歳時点での認知能力の低下との関連も確認された。この結果により、屋外だけでなく家屋内の空気環境を改善することが必要と考えられるという。

一方で、研究グループでは、調査対象地域が限定的であること、屋外ではPM２．５以外の大気汚染物質について考慮していないこと、妊娠中の家屋内の汚染物質濃度が測定されていないといった限界があるとしている。研究のポイントは次のとおり。

■研究のポイント□

◎妊娠中と出生後の大気汚染物質へのばく露と子どもが６歳時点での認知能力と問題行動との関連を調査

◎妊娠中と子どもが出生後５歳までの居住地での屋外の微小粒子状物質（ＰＭ２．５）へのばく露量は、モデルを用いて個人ごとに時期別に推計

◎妊娠中と出生後の屋外のPM2.5へのばく露濃度が高いと子どもが6歳時点での外向的な問題行動の増加が認められた

◎出生後の家屋内のＰＭ２．５と粗大粒子（ＰＭ１０－２．５）濃度が高いと子どもが６歳時点での認知能力の低下との関連が認められた

◎一方で、妊娠中の屋外のPM2.5へのばく露と子どもが6歳時点での認知能力との関連は認められなかった