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東京薬科大、4教員を能登半島地震被災地に派遣 服薬指導や衛生活動の調査などで貢献

東京薬科大学は1月21日~2月6日の期間、能登半島地震の被災地へ薬剤師としての実務経験があり、過去に災害現場で活動した教員ら4人を被災地へ派遣したと発表した。輪島市ふれあい健康センターを拠点に、常用薬調査や服薬指導、衛生活動の調査と改善に向けた活動などを行ったとしている。

教員らは活動を振り返り「災害医療において最も基本かつ重要なことは、指揮命令系統の確立と遵守であることを改めて実感した」とコメント。

その上で「今回の災害薬事に関する活動で、薬剤師はまさに薬剤師法第1条にある『薬剤師は、調剤、医薬品の供給その他薬事衛生をつかさどることによって、公衆衛生の向上及び増進に寄与し、もって国民の健康な生活を確保するものとする』ことを実践した」とした。