グループが作成した特設サイト
福井大学の濱谷沙世（はまたに・さよ）助教らの研究グループは21日、発達障害当事者の支援団体を調査した。都市部に支援団体が集中した一方で、地方における不足が明らかになっている。グループは団体の活動内容をウェブサイトで公開し、「当事者がより適切な支援を容易に見つけられるようになることを期待している」としている。
研究では昨年11月から今年1月中旬まで、発達障害の人のための支援団体をグーグルで検索した。
86件の活動している団体を特定して地域別に所在地を確認した結果、東京や大阪などの都市部が全体の25％ほどを占めた。一方で、自治体によっては支援団体が存在しないところもあり、地域偏在の大きさが明らかになっている。
支援の方法を調べると、半数以上が「対面」。次いで「対面・オンラインの両方」、「オンラインのみ」だった。活動内容は「自由交流」が最も多く、「ソーシャルスキルトレーニング」を実施していたのは約6分の1のみだったという。
グループは発達障害当事者に情報を提供するためリストを特設ページ（https://nddsupport.carpproject.com/）で公開した。「当事者アクセス可能となり、ニーズにあった支援を容易に見つけることができる」とその意義を説明している。