大阪公立大学看護学研究科の河野あゆみ教授らの研究グループが〝要支援〟の新規認定者に特化した調査によると、通所系サービスの利用によりフレイル（加齢により心身が老い衰えた状態）発生リスクが４０％低減したことが明らかになった。河野教授らは「フレイルは健常状態に戻る可能性があり、適切な支援等が重要」と、適切な支援・サービス利用の重要性を強調している。

加齢により心身が老い衰えた状態であるフレイルは、健常な状態と介護が必要な状態の中間的な虚弱の状態を指す。急速な高齢化で、フレイルを予防し高齢者の自立的な生活を維持することは、社会全体の重要な課題なっている。

大阪公立大看護学研究科の河野教授と、吉行紀子氏（２０２０年３月大阪市立大看護学研究科後期博士課程修了）らの研究グループは、介護保険制度の要支援１や２に新規認定され、かつ非フレイルの高齢者６５５名を対象に、認定後5年間のフレイル発生と通所系サービスや訪問介護サービスの利用に関する調査を実施した。

その結果、通所系サービスの利用者は、非利用者に比べてフレイルの発生リスクが４０％低減したことが明らかになった。これは適切な支援・サービスの利用により、介護度の重度化予防が可能であることも示唆している。

この研究成果は、国際学術誌「Ｔｈｅ Ｊｏｕｒｎａｌ ｏｆ Ｐｏｓｔ-Ａｃｕｔｅ ａｎｄ Ｌｏｎｇ－Ｔｅｒｍ Ｃａｒｅ Ｍｅｄｉｃｉｎｅ」にオンライン掲載された。