慶應義塾大学の岸本泰士郎特任教授らの研究チームは、神経発達症児に対する注意欠如多動症（ＡＤＨＤ）の評価に用いられる尺度「ＡＤＨＤ－ＲＳ－ＩＶ」のオンライン診療を用いた信頼性を検証した。精神分野におけるオンライン診療の有効性を示しており、コスト削減など当事者らにとって大きな利益となりそうだ。

研究では、注意欠如多動症（ＡＤＨＤ）と自閉スペクトラム症（ＡＳＤ）の診断を受けた６～１７歳の７４人の日本人の児童思春期患児とその養育者を対象に、ＡＤＨＤ－ＲＳ－ＩＶによる対面評価と遠隔評価の一致度を検討した。

その結果、全体では評価の一致度を示し、１に近いほど信頼性が高い「級内相関係数（ＩＣＣ）」が被験者全体では０．７６９、特にＡＤＨＤを主診断とする患児においては０．８１６であるなど、オンライン診療を活用した遠隔評価が対面評価による結果と高い精度で一致することを示した。

岸本教授らは「オンライン診療の有効な活用によって、初診までの待機期間の短縮や通院時間、待ち時間の削減、さらには医療周辺コストの削減など患児や養育者にとって多大な利益がもたらされる」とコメントしている。