東京大学の蔡林特任研究員らによる研究グループは、思春期脳発達に着目した大規模な磁気共鳴画像（ＭＲＩ）データにあてはめて、新型コロナウイルス感染症による第１回緊急事態宣おける思春期の海馬と海馬亜領域の体積、及び微細構造統合の変化を世界で初めて観測した。イベントによる海馬の脆弱性の働きを解明する手がかりになるとしている。

研究チームは大規模な縦断データセットを用いて、第１回緊急事態宣言が日本で発令された後１年間の海馬のマクロ及びミクロ構造が、思春期の海馬発達とは独立して影響しているかを調査した。

それによると青少年は、この期間中に抑うつ症状の軽減傾向を示していた。第１回の緊急事態宣言終了後とＭＲＩ計測日の間隔を対数変換し、線形及び非線形統計モデルを使用して、思春期の海馬構造変化の過程で、緊急事態宣言の影響がどれほどあったのかを研究した。

その結果、緊急事態宣言後に計測された総海馬体積は大きく、３つの海馬亜構造の体積も増大傾向にあり、さらに海馬の微細構造の統合が強化されている傾向にあることが判明した。

蔡研究員らは「これは今後、思春期の海馬の可塑性と脆弱性の理解及び将来の大規模な自然災害等への備えに役立つことが期待される」とコメントしている。