国立研究開発法人医薬基盤・健康・栄養研究所（大阪府茨木市、ＮＩＢＩＯＨＮ（ニビオン））の感染メディカル情報プロジェクトの今井 由美子プロジェクトリーダーらの研究グループは、医療法人徳洲会（東京都千代田区）と徳洲会インフォメーションシステム㈱（大阪市）との共同研究により、徳洲会メディカルデータベースに格納されている全国の患者約１２万人分の電子カルテ情報を用いて、長期にわたり、後遺症の発症率と年齢、ウイルス変異株、ワクチン接種率等との関連性を調査した。

主な調査結果は次のとおり。

✍ 全国にまたがる徳州会メディカルデータベースの電子カルテ情報を活用し、新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ‐１９）の後遺症について、０～８５歳を対象とし、１２万症例という規模では国内初となる大規模調査が実現

✍ 頭痛、倦怠感、味覚・嗅覚障害といった後遺症は急性期からみられ、その約１割が長期化する一方、うつや廃用症候群といった症状は、特に高齢者層で約２割から５割と高率に長期化する傾向が認められた

✍ 頭痛、倦怠感、うつ傾向、廃用症候群、味覚障害、嗅覚障害等のＣＯＶＩＤ‐１９の後遺症の発症率は、流行の中心となるウイルス株や国民のワクチン接種率等によって異なることを明らかにした

✍ 特に、うつや廃用症候群の発症率は、６０歳以上の高齢者で有意に高いことが分かった

✍ ６０歳以上の高齢者では、ＣＯＶＩＤ‐１９発症後に要介護度が上がる傾向がみられ、ほぼ寝たきりに近い要介護度４、５の患者が増加する傾向のあることが分かった

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これまでも日本国内において数千人規模の後遺症に係る調査は行われていたが、１０万人を超える全国規模での幅広い年齢層にまたがるＣＯＶＩＤ‐１９後遺症の調査研究は国内初。この研究成果は、わが国でのＣＯＶＩＤ‐１９後遺症の要因の解明につながり、後遺症予防や治療への活用が期待される。