東京大学と早稲田大学、筑波大学の研究グループは、新型コロナウイルス感染症禍におけるワクチンに関する大量のツイートを機械学習で分析。新たにワクチン反対派になる人の特徴を明らかにした。それによると、陰謀論などへの関心の強さが示されている。

研究では２０２１年１～１２月までに収集されたワクチンを含む約１億件のツイートを収集、「賛成ツイート」「ワクチン政策批判ツイート」「反対ツイート」を抽出した。

調査によると、ワクチン反対派は賛成派と比べて政治関心が強いと明らかになっている。反対派は政治心情としてリベラル傾向を見せるユーザーが多数を占めていた。一方で、賛成派はワクチンに関するツイートやリツイートはしているものの、ゲームやアニメなど指摘な趣味への関心が強く政治への興味は弱かった。

コロナ禍前から反対派であった人と以降に新たに反対派になった人を比較した。昔から反対派であった人は政治的関心が強くリベラル傾向であった。一方、以降に反対派になった人は政治に関心が薄いと判明。だが、陰謀論についての表記がプロフィール上に多かった。

政党や党首のアカウントフォロー率を分析すると、以前から反対派だった人は、立憲民主党やれいわ新選組、日本共産党のフォロー率が高く、新規反対派はそうした傾向は低かった。

研究グループは「陰謀論やスピリチュアリティそのものは直接的に政治的含意を持たない場合もあるが、これらがゲートウェイとなって反ワクチン的態度を持つようになる人がいることが明らかになった」と指摘。「反ワクチン的態度の拡散につながらないように、その連関を断つような方法論が求められる」としている。