東京都健康長寿医療センター研究所・福祉と生活ケア研究チームの石崎達郎研究部長らの研究グループは、大阪大学や慶応義塾大学らと共同研究で実施している「ＳＯＮＩＣ研究」で収集したデータを分析し、「後期高齢者の質問票」（１５項目）に含まれる「フレイル関連１２ 項目」について、健康リスクがあると考えられる回答が４項目以上あるとフレイルの可能性があることを明らかにした。この研究成果は国際学術誌「Ｇｅｒｉａｔｒｉｃｓ ＆ Ｇｅｒｏｎｔｏｌｏｇｙ Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ」に掲載された。

全国の自治体が実施する後期高齢者を対象とする健康診査では、２０１９年度までは「標準的な質問票」を使ってメタボリック症候群に関連する生活習慣が把握されていた。しかしこの質問票では、高齢者に特徴的なフレイル等の健康課題を把握できないことから、厚生労働省は２０１９年３月に後期高齢者の健診で使用する「後期高齢者の質問票」を策定。２０２０年４月から全国の自治体で順次使用されている。

この質問票は高齢者の健康状態を総合的に評価することを目的に、１５項目で構成されています。

石崎研究部長は厚生労働省の検討会メンバーとして質問票の開発と活用方法の検討に関与したが、策定当初はこの質問票で得られた回答一つひとつについて、健診の事後指導を行うことが想定されていた。しかし、高齢者の保健事業を担当する医療専門職は多忙であることから、〝この質問票を点数化して健康課題を抱えるハイリスク者の選別ができないものか〟という要望が寄せられていた。

そこで石崎研究部長らは「後期高齢者の質問票」の尺度化の可能性を検討した。２０２０年に実施した「ＳＯＮＩＣ研究」の郵送調査で得られたデータ（分析者数１５７６名、平均年齢８５．７歳、女性５２．９％）を使ってフレイルに関する構成概念妥当性を検証。全１５項目のうちの１２項目を「フレイル関連１２項目」と名付け、５領域（①運動機能、②栄養状態、③口腔機能、④認知機能、⑤社会的側面）で構成される分析モデルを構築した。 確認的因子分析の結果、この分析モデルの適合度は良好で、「フレイル関連 12 項目」は統計的に独立した領域と解釈でき、その合計得点をフレイルの指標として利用できることが明らかとなった。