東京⼯業⼤学の⾼⽊泰⼠教授らは、⾃⼰発電型可動式防潮堤に関する研究成果を発表した。全国５６港のうち２０超の港で２メートル以上の津波が襲来するとされ、可動式防潮堤を対策の１つとして提案している。

元日の令和６年能登半島地震では、直後に津波が発生し船の転覆や流出などの被害が発生した。可動式防潮堤は港に押し寄せる津波を食い止め、施設や人々を守ることができる。

研究では可動式防潮堤の設置により既存の港に津波や⾼潮シェルターとしての役割をもたせ、同時に港内外の潮位差を生かして潮位差発電を⾏う⾃⼰発電型可動式防潮堤のコンセプトを提案するとともに、⼲満の差が⽐較的⼩さい⽇本でも実現可能か検討した。

外部電源に頼らない独立システムにするためには自己発電をする必要がある。発表論文によると、全国５６港のうち２３で、その能力があることが分かった。このうち２０港は南海トラフ地震で２メートルを超える津波が押し寄せると想定され、自己発電型可動式防潮堤は南海トラフ地震対策の１つとして検討できるとした。

高木教授は「既存のインフラ財産を今後有効に活⽤する⽅策の１つとしても、可動式防潮堤による潮位差発電のシステムを提案していきたい」としている。