早稲田大学高等研究所、東京大学未来ビジョン研究センター、名古屋大学大院環境学研究科の研究グループは、「日本の専門家が認識するネット・ゼロ・システム移行の実現可能性と潜在的障壁」と題する論文を発表した。

日本をはじめとする世界の政策課題の一つである温室効果ガス排出量ネット・ゼロ（一般的にカーボンニュートラルとも呼ばれている）が実現可能かどうかを調査するための科学的アプローチを提案するもの。日本国内の１００人以上の気候変動問題の専門家を対象に、温室効果ガス削減目標の実現可能性に関するアンケート調査を行った結果、半数以上の専門家が日本の２０５０年ネット・ゼロ目標（温室効果ガス排出量を実質ゼロにする目標）を「望ましい」と評価した。

一方、ネット・ゼロ目標の実現可能性は、「３３％〜６６％」の確率と認識している専門家の割合が最も多く、全体の約４割を占めた。専門家は、ネット・ゼロ・システム移行の実現可能性に影響を与える主要な障壁として、国家戦略の不足やクリーンエネルギー供給の限界など、日本特有の国情などを反映した要因を認識している現状が浮き彫りとなった。