大阪公立大学の加登遼講師らの研究グループは、新型コロナウイルス感染症禍における交通行動別人流と生活習慣病関連医療費の関係性を調査した。コロナ禍での生活習慣病の医療費を増やさない人流の目安を明らかにしている。それによると、徒歩人流が７割を超えると生活習慣病に関する医療費は減少すると分かった。

研究グループは新型コロナ禍である２０２０年４月～２１年９月の期間で、都市圏においてコロナ禍での交通行動別人流と生活習慣病関連医療費の関係性を分析した。

その結果、コロナ禍前の基準値（２０２０年１月１３日）を１００％とした場合、徒歩人流が７０％を超えると全都道府県で生活習慣病関連医療費が減少していたことが明らかになった。

また、都市圏では公共交通機関の人流が１１０%を超えると生活習慣病関連医療費が少なくなった。都市圏以外では自動車人流が８０%を上回り、１６０%になるまでは生活習慣病関連医療費が増加したことも判明している。

加藤講師は「今後の感染症対策の基礎データの一部となることを期待している」とコメントした。