近畿大学などの研究グループは、武田薬品工業と実施した共同研究で日本における肺がん患者を対象とした遺伝子検査の実施状況について調査した。治療方針決定のために必要な遺伝子検査を十分に受けられていない症例があることが明らかになっている。

研究グループは肺がん患者の遺伝子検査実施の実態把握を目的として、全国２９の医療機関において診断された１５００例の非小細胞肺がん症例における、遺伝子検査実施の有無を調べた。

その結果、８６．１%の症例では何らかの遺伝子検査が行われていたが、マルチ遺伝子検査は全体の４７．７%しか実施されておらず、治療方針決定のために必要な遺伝子検査を十分に受けられていない症例があることが判明した。

研究グループは「肺がん患者のより良い治療を実現するために、遺伝子検査のさらなる普及が急務だ」と指摘している。