新潟大学の若杉三奈子特任准教授らの研究グループは１７日、特定健診実施率にも都道府県差があることに着目し、透析導入率（ＳＩＲ）との関連を検討した。その結果、特定健診実施率を高めることで、ＳＩＲの都道府県差を小さくできる可能性が示唆された。

研究によると、２０１９年の特定健診実施率は全国で５５．３％であったが、低い都道府県では ４４．２％、⾼いところでは６５．９％と都道府県差を認めた。透析導⼊率も自治体により異なり、ＳＩＲ は ０．７３（全国平均よりも透析導⼊率が２７％低い）から １．３４（全国平均よりも透析導⼊率が３４％⾼い）と都道府県差が確認。

４０〜７４歳での慢性腎臓病（ＣＫＤ）有病率は全国で１６％（約６⼈に１⼈がＣＫＤに相当）でしたが、都道府県によって１１％から２０％と、最も低い所と⾼い所で約２倍の差がでた。 腎臓内科医割合は全国で１．７％であったが、都道府県により０．２％～２．３％と約１０倍の差があった。 特定健診実施率が⾼い都道府県はＳＩＲが低く、両者には有意な負の相関がある。

さらに、特定健診実施率が⾼い都道府県では４０〜７４歳におけるＣＫＤ有病率も有意に低く、⼀⽅、腎臓内科医割合が有意に⾼かった。 構造⽅程式モデリングでは、特定健診実施率はＳＩＲに有意な負の関連が表されている。

さらに、特定健診実施率はＣＫＤ有病率へも有意な負の関連を⽰しました。腎臓内科医割合はＳＩＲへの有意な直接効果を認られなかったが、健診実施率を通じた有意な負の間接効果を認めた。このモデルは⾼い適合度を⽰し、都道府県におけるＳＩＲ差の１４％が当モデルで説明可能と考えられる。