九州大学の古賀友紀准教授らの研究チームは、エコチル調査の約１０万人のデータを使用して、両親が職業で取り扱った医療用物質と３歳までの小児がんの関連について解析。その結果、乳児期までの調査では関連が明らかとならなかった小児白血病の発症に、妊婦の抗がん剤の取り扱いが関連している可能性が示された。

研究では、約１０万組の妊婦と出生した子ども及び約５万人の父親のデータを使用。解析対象は性別、出生体重、親の医療用物質の取り扱いと子どものがんに関するデータがそろっている９万３２０７人の子どもとした。

約９万３０００人の妊婦のうち、妊娠中に放射線を２１４５人(２．３％)、抗がん剤を１２９１人(１．４％)、麻酔薬を１００５人(１．１％)が最低月１回以上の頻度で取り扱っていた。生まれた子ども約９万３０００人のうち、３歳までに２９人の白血病、7 人の脳腫瘍が発見されている。

抗がん剤を扱った１２９１人の妊婦から生まれた子どものうち、４人が白血病を発症。その発生率は１０万人あたり３０９．８人で、使っていない妊婦の子どもの発症率(１０万人あたり２７．２人)よりも高い傾向があった。出生体重などを考慮に入れた解析では、抗がん剤を利用した母親の子どもは、そうでなかった子と比較して、小児白血病のリスクが７．９９（９５％信頼区間は １．９８―３２．３）倍であったと算出された。

放射線を取り扱った妊婦や麻酔薬を取り扱った妊婦から生まれた子どものうち、それぞれ ２人と１人が白血病を発症していた。放射線を取り扱った母親の子どもおよび麻酔薬を取り扱った母親の子どもでは、解析で明らかなリスクの増加は確認されなかった。なお、上記３種類の医療用物質を扱った妊婦から出生した子どもで、脳腫瘍を発症した人はいない。

この研究は、妊婦の医療用物質の取り扱いと３歳までの子どもの白血病の発症に関連があ

る可能性を示唆した最初の報告だ。ただし、この研究では、①質問票から得られた情報を使用したため取り扱いの様式、時間、量の詳細がわからないこと、②白血病を発症した児の症例数が少ないこと、③父親の情報は母親の約半数であることなどさまざまな制約がある。

研究チームは「研究を継続することで医療用物質の取り扱いと特に関係のあるがんの型の詳細が明らかになる可能性がある」とコメントしている。