京都大学の田中司朗教授らの研究グループは１９日、大腸がん患者の手術後の就労状況を調査し、その結果を発表した。術後の就労状況は比較的良好であったが、人工肛門を作成した場合などは1年が経っても仕事をしていない割合が高くなると分かった。これらのデータは仕事復帰に役立つ情報であるとしている。

研究グループは大学病院1施設と市中病院６施設で２０１９年６月から２０年８月までステージ１－３の大腸がん患者で診断時に就労していた人１２９例を対象に調査を実施。手術後半年と１年後にアンケートの回答を得た。

調査によると、手術から復職までの期間の中央値は１．１カ月。仕事をしている患者の割合は、術後半年で８１．３％、1年で７３．９％。がんが進行していたり、人工肛門を作成したり、合併症が生じた場合は復職が遅くなっていた。また、非正規雇用や個人収入が低い場合には、1年経っても仕事をしていない割合が高くなっていた。

研究グループに参加した京都大学の藤田悠介助教は「大腸がんで手術が必要な患者に、『術後どれくらいで仕事に戻れますか』という質問を幾度となくされてきた。これまではその質問に対して答えられる情報はほとんどなかった。今後このような視点の研究が広がることを願う」とコメントしている。