大阪大学と眼鏡販売大手の「ジンズ」は、同社が保有する眼鏡販売のビッグデータを使った近視や乱視などに関する共同研究を19日に開始した。視力障害のリスクに関する洞察を眼科医療に役立てることを目指す。眼鏡販売会社のビックデータを活用した臨床研究は日本初の試みだ。
これまで行われていた近視などといった視覚の屈折状態の研究の多くは、限られた地域と年齢層で実施されているという課題があった。一方で、眼鏡店の販売記録のデータは使用されてきた研究データよりもはるかに大きい。年齢層や地域差、性差など多角的に分析することが可能となる。
大阪大の川崎良(かわさき・りょう)教授は「今回、メガネの度数というところに着目して近視の程度や頻度、分布を理解する貴重なデータをジンズと共に研究することは、世界の眼科医療に寄与できる」とコメントしている。