横浜市立大学の宮城悦子教授らは、妊婦への子宮頸がん検診としてのHPV（ヒトパピローマウイルス）検査単独検診法の有効性を検証する臨床研究を6日から開始した。妊婦に適正な子宮頸がん検診を提供し、その後も検診を継続しやすい体制の構築を目指す。
子宮頸がんは性行によりHPVに感染する。20～40代のり患が多い。単独検診法では5年に一度のペースでHPV検査を行う。今年4月より自治体での導入が可能となった。横浜市では今年度中に導入を予定している。
研究グループは30歳以上の妊娠中の助成を対象に、研究対象者を募集する。研究機関は3年で登録機関は25年12月31日まで。検査では妊娠16週までにHPV検査を行い、検査から1年後に追跡調査を実施する。
グループは「妊婦に対する適正な子宮頸がん検診を提供し、その後も検診を継続しやすい体制の構築を目指す」とし「若い女性が子宮頸がんは予防できるがんであることを知らせ、啓発につながることも期待される」とコメントしている。