広島大学病院と京都大学病院の研究グループは、広島県の院内がん登録データを用いた多施設研究を実施した。2020年の新型コロナウイルス感染症の流行期間に診断された肺がん患者の診断後の死亡リスクが増加しており、要因として治療の差し控えやがん検診による診断数の低下が寄与していると分かっている。

グループは18～19年と20～21年に肺がんと診断された患者を比較し、1年以内の死亡率とその要因を検討した。

それによると、新型コロナの流行中の肺がん患者は、流行前に診断された患者と比較して1.19 倍の死亡リスクの上昇を認めた。その原因の半分は、高齢化、治療を受けなかった患者の増加やがん検診の受診の減少によってもたらされていた。

グループは「パンデミックにおいて肺がん患者は医療弱者となる」と指摘。「継続的な治療計画の変更や選択肢の提供に関する透明性を担保し、質の高い治療を受けられるような病院内外でのポリシーの策定が必要だ」と説明している。