国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策研究所の研究グループは、がんによる経済的負担と、生活習慣や環境要因など予防可能なリスク要因に起因するがんの経済的負担を推計し、がん予防の経済効果を明らかにした。

推測によると、がんによる総経済的負担は約２兆８５９７億円。男女別では男性約１兆４９４６億円、女性約１兆３６５１億円）で、経済的負担は男女間で大きな差がないことがわかった。

また、予防可能なリスク要因に起因するがんの経済的負担は約１兆２４０億円（男性は約６７３８億円、女性は約３５０２億円）。男女ともに胃がんの経済的負担が最も高く（男性約１３９３億円、女性約７２８億円）、次いで男性は肺がん（約１２７６億円）、女性は子宮頸がん（約６４０億円）の順に高いことがわかった。

予防可能なリスク要因別の経済的負担は、「感染」による経済的負担が最も高く約４７８８億円で、がん種別ではヘリコバクター・ピロリ菌による胃がんが約２１１０億円、ヒトパピローマウイルスによる子宮頸がんが約６４０億円と推計される。

予防可能なリスク要因に対し適切な対策を実施し、がんを予防・管理することは、命を救うだけでなく、経済的負担の軽減にもつながることが期待される。