筑波大学の吉本尚准教授らは、個人のアルコール代謝検査の結果に基づいた減酒指導が飲酒量をそうでない場合よりも減らしたと発表した。個別性を重視した指導が有用であるとし、効果を持続させる方法を追加検証する考えを示している。

研究では20～30歳の成人196人を対象に行った。アルコール代謝遺伝子情報を考慮した指導を行った介入群とパンフレットを配布するのみの対照群を比較した。その結果、介入群は3カ月後に飲酒量が対照群よりも減少していた。6カ月後には有意差は減った一方で、同時に行っていたアンケート調査によるスコアには必然性が見られた。

吉本准教授らは「アルコール代謝遺伝子情報を含めた減酒指導が飲酒量逓減のきっかけになる可能性がある」と評価している。