名古屋工業大学の平田晃正教授らと海洋研究開発機構（JAMSTEC）のグループは、大都市圏の熱中症による搬送者数は2010年の平均人数と比べて40年は最大で約3倍に増えると推定している。

国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）によると、最も気温上昇が高まるシナリオでは2100年までに2.6～4.8度上がると予測されている。2021年の国内における熱中症者数は4万7877人に上り、そのうち高齢者が56.3％を占めた。

研究グループによると、40年代には1日あたりの最も多い熱中症者は、東京250人、大阪194人、愛知177人と想定された。これは10年の1日の平均人数と比べれば、3倍を超えているという。

平田教授らは「真夏日には医療資源がひっ迫する可能性がある」とし「将来の熱中症搬送者数の増加に備えて、医療体制の整備および熱中症に対する普及啓発活動が求められる」と警鐘を鳴らした。