大阪大学の三浦麻子教授らの研究グループは、日本人のマスク着用率の推移などを調査した。着用率は新型コロナウイルス感染症禍時の行動制限緩和後も急減しなかったことや動機は政府の指示ではなく、「私がしたいから」という個人の判断によるものだった。

研究グループは2022年10月以来2000人の日本在住者を対象にしたオンライン調査を1カ月に1度実施してきた。23年2～10月のデータをもとに、マスク着用に「政府による推奨政策」と「周囲の着用状況」が与える影響を検証している。

それによると、新型コロナ禍におけるマスク着用は命令に従おうとする心理によって説明できるものではなかったという。また。「周囲が着用している」という状況から個人のマスク着用率への影響は小さなものであったとしている。

三浦教授は「この研究ではコロナ禍でそれが一層染みついた原因として規範の影響を検証した。長期にわたるパネル調査を実施することで、徐々に変わっていく社会の姿を一端とはいえ明らかにできた」としている。