京都大学などの研究グループは、妊娠中や産後の女性が子育て中に生じる不安や疑問を、自身のスマートフォンを用いて産婦人科医・小児科医・助産師に相談できる、オンライン健康医療相談サービスを無料で利用できる環境にあった女性は、そうでない女性に比べて産後うつのリスクが約三分の二程度に抑えられたことを明らかにした。

この研究を行ったのは、東京大学大学院医学系研究科の荒川裕貴博士課程学生（京都大学特別研究学生）、京都大学大学院医学研究科の近藤尚己教授ら。

この研究では、横浜市在住の妊婦７３４人を対象に、オンライン健康医療相談サービスを利用できる者をランダムに割り当て、産後うつリスクを比較した。この結果、産後3ヵ月時点の産後うつ高リスク者の割合は、オンライン健康医療相談サービスを利用できるグループが１５．２％（４７人/３１０人）で、利用できないグループの２２．８％（７５人/３２９人）に対して産後うつリスクが約三分の二程度（相対リスク０．６７）であったことが明らかになった。この違いは、研究参加者の収入や学歴などの社会経済背景によらずみられた。

この研究成果から、テクノロジーを用いたオンライン健康医療相談サービスを提供することで、これまで未解決だった予防的ヘルスケアへの物理的・心理的なアクセス障壁を取り除き、産後うつリスクを減らすことができた可能性が考えられる。

この研究成果は、国際学術誌「ＢＭＣ ｍｅｄｉｃｉｎｅ」に、オンライン掲載された。