東北大学と建設コンサルタントサービスを展開する「日本工営」のチームは、地震計観測網を活用して地震発生時に都市全体の建物被害を瞬時に予測できる技術を開発した。地震の発生前と後の防災事業に役立てられるという。

この技術では災害発生前に、都市全体の地震シミュレーションを実施する。断層から地表まで到達する地震動の伝播（でんぱ）と地表で振動による建物の揺れを計算。被害の程度を数値で表す。

これを多くのケースで実施。結果を分析して、都市の建物被害の空間特性を把握しておくという。実際に震災が発生した際には、把握しておいた情報と建物の振動データを組み合わせ、全体の被害を瞬時に推測することが可能となる。

これにより、被害の大きい都市の地点や重要施設の状況、通れなくなる道路などを予測できるという。研究グループは「必要なデータが整備されれば、技術のさらなる高度化が実現する可能性もあり、地震の発生前及び発生後の対応に関する実際の防災事業における活用も期待できる」としている。