東京財団政策研究会は来月１３日、オンライン研究成果報告会「教育経済学の最前線」を開催する。研究プログラム「教育の『質』が子供の学力や非認知能力に与える影響」のメンバーである、慶應義塾大学の中室牧子教授や藤澤啓子教授、佐賀大学の浅川慎介助教など５人が登壇してプログラムの成果を発表する。

〝教育をよくする〟といえば、多くの人が教員の数を増やすとか、勉強時間を延ばすといった、「量」に注目しがちだが、近年の研究は「質」が重要であることを示すものが増えている。

わが国の社会は、人口が減少するさなかにあり、その影響は教育にも及んでいる。保育士も教員も人手不足に陥っており、このようななかでは、ことさら教育の「質」に着目した研究が重要。また研究グループの特徴として、自治体や企業と共同して、独自に収集したデータの分析をしているということもある。

時間は午後１～３時まで。参加費は無料で定員は５００人。ホームページ（https://www.tkfd.or.jp/events/detail.php?event_id=2673）から申し込むことができる。