京都大学
京都⼤学の三宅正裕・特定講師らのグループは、日本人の子どもの近視の発症率を厚生労働省のデータベースを使って調査した。3～8歳で近視発症率が高まっており、若年化が起きているという。
研究グループは2014～20年に11医療機関で1万4654人を調査した。
その結果、20年10月1日時点で、小児の近視有病率は36.8%に上った。発症数は8歳が最も高いことが明らかになっている。また、3～8歳での発症が増加している一方で、10～14歳は減少している傾向が確認されている。
研究グループは同年の結果について、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）によるライフスタイルの変化が近視に影響を与えていると分析。新型コロナ禍による受診控えが起きていた中で、8～11歳の子どもにおいて近視と診断される子どもが急増していたという。
三宅特定講師らは「研究の結果は、近視の若年化が進⾏していることを⽰しており、近視予防施策の重要性が⾼まることが予想される」とし「研究を積み重ねていくことで、⼦どもの近視発症に関連する環境要因が更に明らかになっていく」としている。