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ネットの新型コロナ情報 方法の情報が接種意識を向上

筑波大学

筑波大学の藤桂(ふじ・けい)准教授らのグループは先月、新型コロナウイルス(COVID-19)のワクチンの接種方法に関する情報が接種意向を高めていたと発表した。パンデミック時の人々の心理やインターネットの影響を示す成果だという。

研究ではインターネット情報から、どのような心理過程を経てワクチン接種に至るのかを調べた。全国の25~64歳の男女990人を対象にオンラインで調査した。

ワクチン接種に関するインターネット上の情報を分析すると、「ワクチンにまつわる専⾨性の⾼い情報」と「⾃⾝がいつどこで接種できるのかという利用に関する情報」、「海外および国内の普及状況に関する情報」に分けられた。

専門性情報や普及性情報はタイミングによっては「個人と社会に利益がある」という認識を小さくしている可能性があると分かっている。一方で、いつどこで接種できるのかという情報は個人や社会へのメリット感を高め、安全性への懸念を低くしていることが判明している。

藤准教授らは「思考プロセスの解明は、多くの⼈々に最新の情報を提供する役割を担うサイエンスコミュニケーターや専⾨家、医療現場への貢献につながる」としている。