東京科学大学
東京科学大学の相田潤教授らの研究グループは今年11月、余暇活動を開始した高齢者の死亡率と要介護リスクが有意に低下していることを示した。趣味など余暇活動に使う時間が高齢者の健康寿命を延ばし、介護予防や社会的孤立の解消につながるとしている。
研究グループは2010と13年に余暇活動をしてなかった人と13年から開始した高齢者を比較。3万8125人を対象とした追跡調査している。
20年までの死亡率はそれぞれ28.6％と21.1％、要介護2以上となった割合は24.6％と18.1％だった。余暇活動をした人は死亡率と要介護リスクが小さくなっている。
相田教授らは「たとえ余暇活動を行っていなくても、将来的に余暇活動を始めることが死亡および要介護リスクの減少に寄与する可能性が明らかなった」とコメント。「高齢者の健康寿命を延ばすための具体的な介入策として、余暇活動の推奨が有効だ」としている。