東北大学など９機関は21日、認知症早期発見モデルの確立に向けた大規模実験「J-DEPP研究」を開始した。早期発見や治療の考え方を浸透させて、国内の認知症対策を進展させたい考えだ。
認知症は記憶力や判断力が低下し、日常生活に支障をきたす状態。根本的な治療法は分かっていないが、初期の段階であれば運動や食生活の改善で認知機能の低下を抑えることができるという。だが、認知症のリスクを発見する方法は確立されていない。
グループは認知症リスク早期発見の大規模実証と検査の基準値の設定、早期発見に向けた体液指標「血液バイオマーカー」の有用性検証を行う。実験で認知症の早期発見モデルを作成して、自治体の事業などにつなげていきたい考えだ。
９機関は「早期発見・治療の考え方が医療従事者や行政だけでなく、個人にも周知することが大きな目標だ」と説明している。